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日本国内のコロナ感染者数が減り、出社制限が解かれた企業もあるかと思います。出社機会の増加でリアルでの対面機会も増えてきた一方、オンラインのウェビナーはオフラインでのセミナーに比べてまだまだ主流な開催方法です。

これまで数々のウェビナーを開催してきた担当者には、共通の疑問点をお持ちの方が多いようです。

例えば、
・生配信と録画のどっちが視聴されやすい？
・配信時間はいつが良い？内製でもできるけど、結局外注した方が良い？などなど。。

そこで、マーケティングチームが定期的にウェビナーを開催し続けて気づいたポイントを本記事にてまとめました。※あくまで弊社で行ったウェビナーの結果ですので、ご参考までにご覧ください。

１．申込みにつながるタイトルのつけ方は？

開催内容にもよりますが、視聴者の課題が明確にわかるタイトルほど申込み数が増える印象です。
例えば、「○○○○講座」「○○○○の方法」というような形式的なものではなく、担当者の目線に立った共感を呼ぶタイトル設定の方が反応はよさそうです。

好評だったタイトル

• 初めてのサイトリニューアルどう進める？～プロジェクトをスムーズに立ち上げるためのコツ～
• 「２日間遊べるリゾート」を顧客視点で考える

ふるわなかったタイトル

• サイト運用チェックリスト

２．配信時間は、就業時間中と就業時間後、どちら方が申込み数は多い？

申込み数は就業時間後の配信の方が多いようです。

ただし、就業時間中の配信は申込み数と実際の視聴数にそこまで差がない一方で、就業時間後の配信は、申込み数と視聴数に開きがありました。
また、配信時間の長さについては、長くても短くてもそこまで離脱率の変化はないようで、どちらかと言うと内容がウェビナーのタイトルといかにシンクロしているかが重要なのかもしれません。

３．配信ツールは何がオススメ？

多くの企業で使用されるZOOMは手軽に配信できますが、YouTubeLiveがおすすめです。

YouTubeLiveでは、配信が自動的に録画され、YouTubeチャンネルにアップされます（もちろん動画の限定公開、非公開も選択できます） さらに他の配信ツールと比べて録画データが高画質で、編集し直して再利用が可能です。 ただしYouTubeLiveは、ZOOMのように「どのユーザー」が「ウェビナー開始何分に参加したか（離脱したか）」、「アンケートに何と回答したか」、といった情報をくみ取ることはできません。
※YouTubeLiveでの配信は、YouTubeへのアカウント登録が必須です。

４．配信は、録画と生配信はどっちが良い？

録画も生配信も離脱率に差はありませんでした。

配信側の知識やスキル、経験が豊富であれば生配信でのトラブルも難なく解決できるかと思いますし、視聴者と双方向にやり取りができる内容をつくることも可能です。 登壇者のモチベーションに合わせて選択するのが良いかもしれません。

５．再配信でも視聴者は集まる？

再配信でも、集められます。

初回開催後、反響のあったものであれば再配信でも申込みは十分見込めます。初回の配信時、都合がつかず見られなかった方の取りこぼしも防げます。

６．ウェビナー中の質問はどうしたらいいの？

生配信はコメント・チャット欄で、録画型は質問フォームを用意。

生配信

配信時間内にコメント欄やチャット欄にて質問を募集し、登壇者や裏方のスタッフが回答すればインタラクティブなコンテンツとなります。 ただし、チャット欄ですと、質問者の名前が表示されてしまう場合もあるので視聴者に憚られるかもしれません。

録画

配信ツールのチャット欄や概要欄などに質問フォームを設置することで匿名性が確保されますし、ウェビナー開催後に回答することで視聴者へのアプローチが可能です。

７．内製と外注、それぞれのメリットは？

外注

メリット

• ワンランク上の配信・演出ができる
• 配信中のトラブルも未然に防げる・発生しても重大事故にならない
• ウェビナー配信に留まらず、動画活用全般のアドバイスが受け取れる

デメリット

• コストがかかる

内製

メリット

• コストがかからない
• 社外秘の情報を扱う社内の方針発表も配信が可能

デメリット

• 急なトラブルにも対応できるプロフェッショナル人材が必要
• スタッフの配信スキルの統一化が必要
• 配信ツールをそろえなければならない

８．その他ウェビナー開催にあたってお伝えしたいこと

集客方法のオススメ

キュレーションサイトの掲載依頼フォームで簡単、無料で登録ができるのでおすすめです。

申込みフォームでのアプローチ方法

開催内容の目的に合わせて課題のフェーズやHOT度合いをヒアリングするとウェビナー後のアプローチがスムーズです。
例えば、ウェビナーの内容の中で何を特に知りたいのか、視聴者が何に課題を感じているか、その課題は担当者レベルなのか組織を巻き込んだ喫緊なものなのか、個別相談が必要かどうかなど盛り込むと、次のアクションを起こしやすいかと思います。

まとめ

以上、担当者がこれまで実施してきたウェビナーをもとにまとめました。
繰り返しとなりますが、ウェビナーの実施内容によって結果は異なりますので、本記事に記載したものが必ずしも正解であるとは限りません。（担当者も勉強中です）
これからも、マーケティング施策では動画活用の機会が増えていきます。
特にウェビナーは、リードの獲得だけでなく過去のウェビナーを再編集した動画広告やYouTubeチャンネルの運用など動画活用の起点にもなり、動画施策始動のきっかけになりやすいかと思います。
こちらの記事がウェビナー担当の皆様の一助となれば幸いです。

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